女性の健康保持・増進に向けた
健康経営研修

よくある課題

• 女性の健康に関する施策は導入しているが、不妊治療休暇などの「ケア」中心。
  社員のパフォーマンスを発揮するための「予防」の観点での施策が不十分である。
• 女性の健康は範囲が広く、どこまでが最低限のリテラシーか定義が難しい。
• センシティブな問題である為、社内で相談ができる風土やしくみが醸成されていない。
  また、管理職が及び腰である。
• 女性社員・管理職共に、健康管理の重要性と事業成長の関連性が理解できていない。

問題・背景

女性の健康は予防が可能。啓発により生産性向上やロイヤリティ向上に。

2014年に初代健康経営銘柄を選定以降、テレビや新聞などのマスコミに取り上げられ、健康経営への関心は日に日に高まってきています。既に日本を代表する各企業では「社員の健康は、会社の業績にも大きな影響を及ぼす」という考えのもと、生活習慣病などへの対策を次々と打ち出してきました。

しかし一方で、女性活躍推進のもと多くの女性が社内で活躍しているにもかかわらず、女性特有の健康課題への取り組みは多くの企業において未着手の状況が続いています。
一部の企業では不妊治療休暇などのスポット的人事制度が導入されていますが、女性の健康問題は20代～50代まで女性疾患・妊娠出産・不妊・更年期と多岐にわたり、そして女性社員のキャリア形成に大きな影響を与えている為、まだまだ取り組みは十分とは言えません。

加えて、女性社員のパフォーマンスを最大限発揮するための「予防」にまで至っていないのが現状です。
日本の全従業員数のうち女性が占める割合は約44％（2016年）。そしてとある調査によると、月経に伴う症状による労働損失は4911億円と試算されています。
女性の健康を考える事が自社の成長や日本経済の発展に寄与することに間違いはありませんが、事例も少なく、各社が手探りで施策を進めているという現状があります。